【2026年最新】ネット証券徹底比較|SBI証券vs楽天証券、手数料・NISA・米国株で選ぶおすすめは?

2026年版ネット証券徹底比較 SBI証券vs楽天証券 資産形成

「ネット証券はどこがいいの?」と迷っていませんか。2026年現在、ネット証券市場はSBI証券と楽天証券の「2強」体制がさらに強固になり、両社とも国内株式の売買手数料を完全無料化しています。本記事では、最新の公式データをもとに口座数・手数料・NISA・米国株・ポイント還元まで、初心者にもわかりやすく徹底比較します。

※本記事は2026年6月時点の情報をもとにした情報提供を目的とするもので、特定の証券会社・商品を推奨する金融アドバイスではありません。投信本数・銘柄数・IPO実績などの細目は集計時点により差異があるため、最終的な投資判断は各社公式サイトの最新値をご確認ください。

結論:ネット証券は「SBI証券」か「楽天証券」の2強で選べば間違いない

ネット証券2強 SBI証券と楽天証券の口座数比較

はじめに結論からお伝えします。総合力で選ぶならSBI証券、NISA口座数や使いやすさで選ぶなら楽天証券が有力です。主なポイントは以下の通りです。

  • 総合評価:総合力ではSBI証券が1位、NISA口座数・利便性では楽天証券が1位の評価。
  • 手数料の無料化:SBI・楽天・三菱UFJ eスマート・GMOクリックの4社が国内株式(現物・信用)を完全無料化。
  • NISAは1人1口座:将来の非課税メリットを考え、総合力の高いネット証券での開設が安心。
  • 米国株は専門性で選ぶ:銘柄数や為替手数料、24時間取引などはマネックス証券やmoomoo証券が独自の強み。

SBI証券 vs 楽天証券|基本スペックを徹底比較

SBI証券と楽天証券の主要スペック比較表

ネット証券市場を牽引する2社の主要指標を比較します。口座数はSBI証券がグループ累計で約1,600万、楽天証券が証券単体で約1,400万超と、いずれも国内トップクラスの規模です。

比較項目 SBI証券 楽天証券
口座開設数 約1,600万口座(2026年5月・グループ累計) 約1,400万口座超(2026年4月・証券単体)
国内株手数料 完全無料(0円) 完全無料(0円・ゼロコース)
外国株 取扱国数 9カ国(※ロシア株は売買停止中) 6カ国
米国株 銘柄数 5,300以上(要公式確認) 4,724(要公式確認)
投資信託 本数 約2,600本(要公式確認) 約2,550〜2,600本(要公式確認)
IPO実績(2025年) 62〜63社(要公式確認) 43〜44社(要公式確認)
対応ポイント V・Ponta・d・PayPay・JALマイル 楽天ポイント
銀行連携 住信SBIネット銀行・SBI新生銀行 楽天銀行

※ロシア株は2026年1月時点で売買停止中です。取扱国としてカウントされていますが、実際には取引できない点に注意してください。

SBI証券が向いている人

  • 投資信託・外国株・IPOなど幅広い商品ラインナップを重視する
  • 三井住友カード等でVポイントを貯めている
  • 住信SBIネット銀行等の連携で金利優遇を受けたい

楽天証券が向いている人

  • 楽天ポイントを日常的に使う楽天経済圏ユーザー
  • 直感的に操作できるアプリ(iSPEED等)やUIを重視する
  • NISA口座の利便性や預かり資産残高の実績を重視する

NISA(新NISA)の最新動向とおすすめ証券会社ランキング

NISAおすすめ証券会社ランキング2026年版

2024年改正の新NISAは、2026年現在も資産形成の基盤として定着しています。主な特徴は次の通りです。

  • 非課税期間の無期限化:恒久的に利益が非課税。
  • 投資枠の併用:つみたて投資枠(年120万円)と成長投資枠(年240万円)が併用可能。
  • 非課税保有限度額:1人合計1,800万円(成長投資枠は最大1,200万円)。枠の再利用も可能。

NISAおすすめ証券会社ランキング2026

  1. 楽天証券:NISA口座数は2025年12月時点で業界最多の700万口座、新NISA預かり資産残高は10兆円を突破。楽天カードのクレカ積立還元(0.5〜2.0%)が強力。
  2. SBI証券:総合力No.1。つみたて投資枠の銘柄数が最多クラス。三井住友カード積立でVポイント還元(0.5〜3.0%)。
  3. マネックス証券:クレカ積立(dカード等)の還元率が高く(最大1.1〜3.1%)、投資情報の質が高い。
  4. 三菱UFJ eスマート証券:au経済圏ユーザーに最適。Pontaが貯まり、MUFGグループの信頼性。
  5. 松井証券:15年連続「三つ星」のサポート体制。専門スタッフへの電話相談が可能。

手数料体系とコスト分析|完全無料は4社

国内株式売買手数料が完全無料の4社

ネット証券最大のメリットは「低コスト」です。2023年10月のSBI・楽天の無料化以降、手数料競争は極致に達し、SBI証券・楽天証券・三菱UFJ eスマート証券・GMOクリック証券の4社が国内株式を完全無料化しています。

国内株式手数料の2つの形態

  • 1約定制:1回の取引ごとに発生。まとまった金額の取引向き。
  • 1日定額制:1日の約定合計額で決定。少額の複数回取引向き。
証券会社 1約定制(10万/50万円) 1日定額(100万円まで) 備考
SBI証券 0円 / 0円 0円 完全無料
楽天証券 0円 / 0円 0円 完全無料
三菱UFJ eスマート 0円 / 0円 0円 完全無料
GMOクリック証券 0円 / 0円 0円 完全無料(電話注文除く)
松井証券 0円(50万円まで) 25歳以下は無料
SBIネオトレード 88円 / 198円 0円 信用取引は一律0円
DMM株 88円 / 198円 25歳以下は全額キャッシュバック

外国株式(米国株)投資の選択肢

米国株おすすめ証券会社の特徴比較

米国株は1株から投資でき、成長性と配当還元の高さで人気です。銘柄数・為替手数料・24時間取引など、ニーズによって最適な証券会社が変わります。

米国株おすすめランキングと特徴

  1. マネックス証券:時間外取引(プレ・アフターマーケット)に対応。分析ツール「銘柄スカウター」が強力。
  2. moomoo証券:米国株取扱数が業界最多クラス(約7,000銘柄)。手数料が割安で24時間取引に対応。
  3. DMM株:米国株の取引手数料が無料。米国株を国内信用取引の担保にできる独自サービス。
  4. SBI証券:為替手数料が0銭。米国貸株サービス(カストック)で保有するだけで金利が得られる。
  5. 楽天証券:米国株取引で楽天ポイントが貯まる・使える。米株積立サービスが充実。

米国株投資の注意点

  • 為替リスク:円高・ドル安局面では資産価値が減少する可能性がある。
  • 二重課税:米国で10%課税後、日本でも課税(上場株式等の配当・譲渡益は復興特別所得税を含め20.315%)。確定申告(外国税額控除)で還付可能。

初心者が証券会社を選ぶ5つの判断基準

ネット証券と対面型証券の比較

迷ったときは、以下の5項目を基準に比較するのがおすすめです。

  1. 取扱商品の豊富さ:投資信託・国内株・外国株・IPOなど、将来の選択肢を広げられるか。
  2. 取引手数料:特にNISA以外の特定口座で取引する場合、無料化されているか。
  3. クレカ積立・ポイント還元:普段使うポイント(V・楽天・Ponta・d等)との親和性。
  4. 投信保有ポイント:持っているだけで貯まる制度(SBIの投信マイレージ、楽天の残高プログラム等)の有無。
  5. スマホアプリの操作性:チャートの見やすさや注文のしやすさ。

ネット証券と対面型証券の違い

資産運用の目的により、店舗型とオンライン型の使い分けが必要です。コストを最小限に抑えたいならネット証券が最適です。

項目 ネット証券 店舗型(対面)証券
手数料 圧倒的に安い(または無料) 高い(人件費・店舗維持費)
サポート チャット・電話・WEB中心 担当者による個別アドバイス
取引方法 PC・スマホで自己判断 窓口・電話での相談・注文
主な会社 SBI・楽天・マネックス等 野村・大和・SMBC日興等

相続や贈与を含む複雑な相談を対面でしたい、PC操作に強い不安があるといった場合は対面型も選択肢です。ただし手数料の差は長期の運用成績に直結するため、特別な理由がない限りネット証券が推奨されます。

まとめ:迷ったらSBI証券か楽天証券から始めよう

2026年のネット証券は、総合力のSBI証券楽天経済圏・NISAの楽天証券の2強が中心です。どちらも国内株手数料は完全無料で、NISAやクレカ積立にもしっかり対応しています。

普段のポイントや銀行との連携で選ぶのが失敗しないコツです。Vポイントや幅広い商品ならSBI証券、楽天ポイントや使いやすさなら楽天証券。まずは気になる方の口座開設から、資産形成の第一歩を踏み出してみましょう。

 

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